日本は「地震大国」です。いつなんどき、大地震に襲われるかわかりません。「家余り」状態のなかで中古住宅が主役になるこれからの日本の住宅事情を考えたら、日本でも早急にホームインスペクション制度を整備することが最優先課題といえるでしょう。日本の住宅の動向を見ると、欧米に比べて既存住宅（ストック）に対する新築戸数（フロー）の割合が非常に高いわけです。それはこれまで比較的短期間で取り壊される住宅が多かったと
待たれる日本のホームインスペクション制度... の続きを読む
ハウスメーカーや工務店の指示する日に現場に納入できるかどうかが施主支給の問題点で、できないとすぐさま工期に影響します。また、洗面台やシステムキッチンなど設備配管や電気配線のからみがある場合、事前に十分な打ち合わせをしておく必要があります。最近はインターネットでいろいろな建材や住宅設備機器が購入できますが、なかには安かろう悪かろうというものも多く、いざ現場に納品されたら化粧台の鏡に傷があったり、キッ
施主支給の問題点... の続きを読む
素人施主が家造りに成功するためには、どうすればよいのでしょう。その際、発想の転換が重要なポイントとなります。即ち、それを実現させるためには家全体を「一つの箱」と考えては失敗します。なぜなら、あまりにも対象物が大きいため捉えにくくなってしまうからです。これでは誰しも手に負えなくなってしまうでしょう。したがって、代わりに玄関、リビング、キッチン、和室、寝室、浴室、トイレ、階段、収納等の無数の小さな箱を
大手頼りだと最初の予算より高くなる理由... の続きを読む
私は、自分の希望を適えるには木造がいいということに気がついた。そこで住宅展示場へ出掛けることにした。幸い王禅寺の近くには大きな展示場がある。せっかく来たのだから一軒ずつ見て行こうと、次々に入って行った。そのときの私は、近所にちょっと買い物に出かけるような格好をしていた。営業マンの接し方は様々で、あるメーカーの営業マンは、おずおずと玄関に入ってきた私を冷やかしの客と見定めたようで、「どうぞご自由に」
住友林業のモデルハウスへ入った... の続きを読む
客観的な物差しとして公的な認定や評価を受けるというのが一番分かりやすく、説得力があると思います。そのため、現在、積極的に住宅品質確保促進法に基づく住宅性能表示制度を活用しているほか、以前から公的な認定や評価を取るようにしてきました。たとえば、住宅性能表示制度において、主要８項目のうち、構造の安全（耐、震性等）、火災時の安全（耐火性）、劣化の軽減（耐久性）、維持管理への配慮、温熱環境（省エネルギー性
火災保険料を４０％以上安くする... の続きを読む
買い換えに入る前には、やはりしっかりとした方針を持つことが面要となってきます。というのも、買い換えといってもあくまで自宅の買い換えが中心であって、まず自分たちの生活を優先すべきだからです。その次に資産価値、さらに資金があまれば消費と運用とさまざまな不動産投資となります。どのような動機に塞づいて買い換えたにせよ、以前より暮らしにくくなったのでは失敗したといわざるを得ません。まず買い換えに先だって押さ
思い切ってローンの追加をしてもよい... の続きを読む
空気清浄機よりも、空気中の有機化合物の浄化には、土中微生物十植物のほうがはるかに役に立つという調査報告があります。過去、空気の浄化についてもっとも先進的な研究を行なったのは、意外にも、あのＮＡＳＡ（アメリカ航空宇宙局）です。ＮＡＳＡは、人工衛星の内部の空気をいかに浄化するかが人間が長期に宇宙滞在するための最重要課題であったため、あらゆる空気清浄装置をテストした結果、有害物質を機械的に分解することの
鉢植えの植物は、高価な空気清浄機より効果的... の続きを読む
今の住まいにおいては、玄関は最小スペースに押し込められ、近隣の人と立話すらできません。床の間は茶道や華道をやる家庭以外、殆ど作られなくなってしまいました。それらは長い時間の中で、日本の気候風土と生活習慣が結びついて作り上げられた、独自の生活文化でした。何かを残そうという努力や検証もなしに、合理性や人間工学のみを重視し、２DK型を生み出してしまったことは、日本の住文化において、取り返しかつかないほど
２DK型を生み出した過程... の続きを読む
住まいを考える時、何よりも一番に出てくるのは資金のことです。資金は、新築はもちろん、増改築、インテリアの模様替えにせよ必要です。新築ならば、今では安く見積っても簡単に一千万円程度はかかります。そうなると、全額自己資金で建てるなどというわけにはいかなくなります。ということは、当然借金をすることになります。そこで、資金計画をまとめて、いろいろ考えてみましょう。資金計画というのは、従来、いくらまでなら借
資金計画はめん密に... の続きを読む
結論からいうと、商業地の高騰、住宅問題のすべてを解決していく最大の決め手は、農地の抜本的解放、特に市街化調整区域の農地の宅地への秩序ある転換であろう。もはやこれに手をつける以外にわが国の住宅問題解決策、次の時代の内需拡大策、不況対策はないとすらいえる。現在は市街化調整区域内でも宅地への転用はかなり認められるようになっている。しかし、そこでも農業振興地域として指定されている用地、特に水田はそれが減反
宅地への一般的転用は認められていない... の続きを読む